看護師を辞めたいときの判断ガイド｜副業・転職・退職手続きの確認事項

「看護師を辞めたい。でも、辞めたあとにどうなるのか分からない」。そう感じたとき、自分が弱いからだと考えてしまうことがあります。しかし、辞めたい気持ちの背景には、職場の人間関係、夜勤を含む交代制勤務、責任の重さ、収入への不満、将来の見通しなど、いくつもの要因が重なっていることがあります。

この記事では、看護師が「辞めたい」と感じたときに、辞める・続ける・働き方を変えるのどれが合うかを判断するための材料を、順番に整理します。副業を始める前の確認事項や転職先の比べ方、退職の伝え方は、公的機関の公開情報で確認できる範囲に絞って整理します。

先に結論をまとめます。辞めたいと感じること自体は珍しいことではなく、感じた時点で「甘え」と決める必要はありません。ただし、勢いだけで退職すると、収入や手続きの面で困る場面が出ます。感情の整理、制度の確認、選択肢の比較の順で進めると、後から振り返っても納得しやすい判断になります。

なお、この記事は一般的な情報の整理であり、診断や治療の判断を行うものではありません。眠れない、食欲がない、出勤前に強い不安や体の不調が出る、といった状態が続いている場合は、記事を読み進める前に医療機関へ相談してください。職場の外で話を聞いてほしいときは、厚生労働省が案内するこころの耳の相談窓口のような、働く人向けの電話・SNS・メール相談も選択肢になります。

看護師を辞めたいと思うのは甘えじゃない

「看護師を辞めたい」と感じることは、それだけで甘えとは判断できません。日本看護協会の調査でも、毎年一定の割合の看護職員が職場を離れており、離職は個人の弱さだけで説明できる現象ではないことが分かります。

日本看護協会の2024年病院看護実態調査のニュースリリース（2025年3月31日）によると、2023年度の離職率は、正規雇用看護職員で11.3%、新卒採用者で8.8%、既卒採用者で16.1%でした。同リリースでは、新卒採用者の離職率を「当該年度の新規採用者のうち年度末までに離職した割合」としています。調査の対象は回答した病院であり、すべての施設の看護師の数字ではないことに注意してください。

この数字から言えるのは、離職が特別なことではないという点までです。「自分も辞めてよい」という結論や、「辞めるべきだ」という結論を、統計だけから導くことはできません。大切なのは、自分の「辞めたい」がどこから来ているのかを、感情とは別に書き出して確認することです。

「辞めたい」の中身を3つに分けて考える

辞めたい気持ちは、大きく次の3つに分けて考えると整理しやすくなります。

• 職場や人に原因がある場合：指導の仕方、人間関係、人員配置、シフトの組まれ方など。部署異動や施設を変えることで状況が変わる可能性があります。
• 仕事の内容や働き方に原因がある場合：夜勤の有無、扱う診療科、責任の重さ、患者対応の負荷など。同じ看護師でも、勤務先の種類を変えると条件が変わることがあります。
• 心身や生活の状態に原因がある場合：睡眠、体調、家庭の事情など。まず休養や受診が優先で、キャリアの結論は後回しにして構いません。

どれか1つだけに当てはまる人もいれば、複数が重なっている人もいます。重なっている場合は、心身の状態を最優先にし、次に職場や働き方の順で考えると、判断が混乱しにくくなります。

看護師を辞める前にやるべき4つのこと

辞める前にやるべきことは、休職の可能性を確認すること、収入の柱を増やせるか検討すること、転職先の情報を集めること、退職後の生活費と給付の流れを把握することの4つです。どれも退職届を出す前に、手元の情報だけで始められます。

「辞めたい」と思った直後は、判断力が落ちていることがあります。次の4つは、退職するかどうかを決める前の「準備」として位置づけ、すぐに結論を出すことを目的にしないでください。

1. 休職を検討する

心身の不調がある場合は、働き続けるか辞めるかを考える前に、休むという選択肢があります。医師が仕事を休む必要があると判断した場合、加入している健康保険から傷病手当金を受けられることがあります。

協会けんぽの傷病手当金の案内ページでは、1日あたりの支給額を標準報酬月額の平均の30分の1に相当する額の3分の2とし、支給期間を支給開始日から通算して1年6か月としています。仕事を休んだ日から連続する3日間が待期で、支給は4日目以降の、仕事に就けなかった日が対象です。待期には有給休暇や土日祝日などの公休日も含まれます。

ここで説明したのは協会けんぽの場合です。勤務先の健康保険組合や共済組合では、付加給付など内容が異なることがあります。また、給与が支払われた場合は支給額に影響します。申請の可否や金額は、加入先の保険者と勤務先の担当部署に確認してください。休職中の過ごし方や復帰の準備は、看護師の休職中の過ごし方ガイドで生活・手続き・復帰準備の視点から整理しています。

2. 副業で収入の柱を増やせるか検討する

副業は、収入源を増やす選択肢のひとつです。ただし、副業の収入は案件や稼働の仕方で大きく変わり、確実な金額を示せるものではありません。この記事では金額の目安は示さず、始める前に確認する事項を後の章でまとめます。

副業は、現在の勤務先の就業規則や労働時間の通算に関わるため、情報収集の段階では「できるかどうか」を確認するところから始めます。具体的な選択肢の一覧は、在宅でできる看護師の副業おすすめ10選も参考になります。

3. 転職先の情報を集める

転職を決めていなくても、情報を集めておくと「辞めたあと」の見通しが立ち、現職への向き合い方も落ち着きます。病棟以外にも、外来、訪問看護、介護施設、企業や学校の保健部門など、看護の資格を使う職場にはさまざまな種類があります。種類ごとの比べ方は、後の「看護師の転職先を比べるときの進め方」でまとめます。

看護以外の職種に進む場合は、看護師から一般企業に転職する方法と職種10選で職種の例を確認できます。

4. 退職後の生活費と給付の流れを把握する

退職後に収入が途切れる期間がどれくらいになるかは、転職活動の進み方と、雇用保険の基本手当（いわゆる失業保険）がいつから支給されるかで決まります。厚生労働省の「令和７年４月以降に教育訓練等を受ける場合、給付制限が解除され、基本手当を受給できます」のページでは、給付制限について次のように案内されています。

同ページ（厚生労働省）によると、基本手当は受給資格決定日から7日間の待期期間が満了したあと、一定期間は支給されない給付制限があります。自己都合で退職した場合の給付制限は、退職日が令和7年4月1日以降であれば原則1か月です。退職日から遡って5年間に、正当な理由なく自己都合退職して受給資格決定を受けた回数が2回以上ある場合は3か月とされています。令和7年4月以降に教育訓練等を受けた（受けている）場合は、給付制限が解除されます。

同ページでは、退職日が令和7年3月31日以前の場合は原則2か月とされており、退職日によって扱いが異なります。受給の要件や金額は個人の状況で変わるため、最終的な確認は管轄のハローワークで行ってください。

生活費の把握は、次のような棚卸しシートで進めると抜けが出にくくなります。下の表は書き方の見本で、金額は入れていません。

項目	書き出す内容	見直しの視点
住居費	家賃またはローン、更新料、管理費	退職後も毎月固定で出ていくため最初に書く
保険料・年金	退職後に自分で支払う可能性のある保険料や年金	金額と納付時期は、加入先から届く通知で確認する
税金	住民税など、前年の所得に基づいて請求されるもの	退職後にも支払いが続く場合があるため、納付書の時期を確認する
通信・光熱・食費	毎月の平均的な支出	直近の明細から平均を出し、勘で書かない
転職活動の費用	交通費、証明書の発行費、研修や資格更新の費用	転職先が決まるまで続く支出として別枠にする

書き出した固定費の合計に、退職から次の収入が始まるまでの期間を掛け合わせて、必要な蓄えを見積もります。期間は、転職先の入職時期と給付の開始時期から逆算してください。

看護師が辞めたくなる7つの理由

看護師が辞めたくなる理由は、人間関係、夜勤などの交代制勤務、命に関わる責任、給与と労働量のバランス、キャリアの見通し、患者や家族への対応、私生活との両立の7つに整理できます。自分の理由を特定すると、異動・休職・転職・副業のどれが合うかを選びやすくなります。

理由は人によって異なり、同じ職場にいても感じ方は違います。以下は、よく挙げられる理由を「どんな形で現れるか」と「自分に問いかける点」に分けた整理です。体験談ではなく、判断のための視点としてお使いください。

1. 人間関係のストレス

質問しにくい雰囲気がある、指導の基準が人によって異なる、相談すると責められる、といった形で現れます。看護はチームで行う仕事のため、報告や相談がしにくい環境は、仕事の負荷だけでなく安全面にも影響します。

問いかけたいのは、「同じ状況が部署や施設を変えても起きそうか」という点です。特定の人や部署に限った問題であれば、異動や配置の相談で変わる可能性があります。

2. 夜勤・交代制勤務による負担

勤務時間が不規則になり、睡眠や食事のリズムが乱れる、休日に回復しきれない、予定が立てにくいといった形で現れます。夜勤が合うかどうかは体質や生活環境にもよるため、「夜勤そのもの」と「いまの夜勤の回数や配置」を分けて考えます。

問いかけたいのは、「夜勤のない勤務先なら続けたいか」という点です。答えが「はい」であれば、外来、クリニック、訪問看護の日中帯、企業や学校の保健部門など、勤務先の種類を変える選択肢が候補になります。

3. 命に関わる責任のプレッシャー

確認作業のたびに強い緊張が続く、ミスへの不安で休日も頭から離れない、といった形で現れます。経験が浅いうちは特に負担が大きくなりやすい部分です。

問いかけたいのは、「責任の重さが問題か、それとも支える体制が足りないことが問題か」という点です。教育や相談の体制が整った職場に移ることで軽くなる場合と、緊張が続くこと自体が心身に影響している場合とでは、取るべき行動が変わります。後者の場合は、早めに医療機関や相談窓口を利用してください。

4. 給与と労働量のバランス

責任や拘束の大きさに対して収入が見合わないと感じる、という形で現れます。収入の感じ方は、夜勤手当などの手当を含めるかどうかで変わるため、基本給と手当を分けて明細を見直すと状況が把握できます。

問いかけたいのは、「収入を上げたいか、負担を減らしたいか」という点です。収入を上げたいなら、転職や副業が候補になります。負担を減らしたいなら、夜勤回数や配置の調整が先に来ます。目的が違えば、選ぶ手段も変わります。

5. キャリアの閉塞感

このまま同じ業務を続けた先の姿が見えない、専門性を伸ばす道筋が分からない、といった形で現れます。

問いかけたいのは、「いまの職場でできる学び直しや配置換えは何か」という点です。職場内で選べる道が少ない場合は、情報収集として他の職場の求人や働き方を調べるだけでも、選択肢の広さが分かります。

6. 患者さんやご家族への対応の負担

要望が重なって対応しきれない、強い言葉を向けられた対応が尾を引く、といった形で現れます。個人の対応力の問題と決めつけず、人員や仕組みの問題が含まれていないか確認します。

問いかけたいのは、「その対応を一人で抱えていないか」という点です。職場に相談窓口や対応方針があれば、それを使うことで負担が変わる可能性があります。

7. 私生活との両立の難しさ

休みが合わず予定が組めない、家族や友人との時間が取れない、といった形で現れます。ライフステージが変わると、同じ働き方でも負担の感じ方は変わります。

問いかけたいのは、「優先したい生活の条件は何か」という点です。休日の確保、通勤時間、勤務時間帯など、譲れない条件を先に決めると、勤務先を比べるときの軸になります。

理由別に見る、最初に検討する選択肢

7つの理由と、最初に検討しやすい選択肢をまとめると次のとおりです。「必ずこうすべき」という対応表ではなく、検討の起点として使ってください。

辞めたい理由	最初に検討する選択肢	その選択肢で確認すること
人間関係のストレス	上司や看護部への相談、部署異動	異動の可否と時期、相談先の窓口
夜勤・交代制勤務の負担	夜勤回数の調整、日勤中心の勤務先への転職	勤務形態の変更が可能か、転職先の夜勤・オンコールの有無
命に関わる責任のプレッシャー	教育体制の整った職場への転職、必要なら休職	相談体制、配属後の教育内容、受診の必要性
給与と労働量のバランス	手当を含めた明細の見直し、転職、副業	就業規則の副業規定、労働時間の通算
キャリアの閉塞感	院内での配置換え、学び直し、他の勤務先の調査	応募条件と求められる経験
患者・ご家族への対応の負担	対応方針の確認、相談窓口の利用、配置の相談	職場の対応ルール、窓口の有無
私生活との両立の難しさ	勤務時間帯や休日の条件で勤務先を比べる	休日数、通勤時間、シフトの組み方

辞める・続ける・変えるを決める進め方

辞めるかどうかは、事実の書き出し、選択肢の並べ替え、制度の確認、伝え方の準備の4つの段階に分けて決めると、感情に流されにくくなります。決める前の段階で退職届を出す必要はありません。

段階1：事実を書き出す

「辛い」という感情ではなく、いつ、どの場面で、何が起きたかを書き出します。書き出すと、特定の曜日や担当、業務に偏っていることが分かる場合があります。偏りがあれば、その部分だけを調整する選択肢が見えてきます。

段階2：選択肢を並べる

選択肢は「辞める」「続ける」の2つだけではありません。現職で配置や勤務を調整する、休職する、転職する、副業を併用しながら続ける、のように4つ以上に広げて並べます。辞めるを選ぶ場合でも、並べたうえで選んだという事実が、後の納得感につながります。

段階3：制度と条件を確認する

選択肢ごとに、使える制度と守るべきルールを確認します。休職なら傷病手当金や休職規定、転職なら退職の手続きと雇用保険、副業なら就業規則と税金です。次の章以降でそれぞれ説明します。

段階4：伝え方を準備する

決めたあとは、誰に、いつ、どの順で伝えるかを決めます。家族や職場から反対されることもあるため、「辞める理由」「辞めたあとの計画」「期限」の3点を言葉にしておくと、感情的な言い合いになりにくくなります。

次は、これらを書き込んだ記入例です。人物や実際の出来事ではなく、書き方を示すための仮の例です。

項目	仮の記入例（夜勤の負担が主な理由の場合）
事実	夜勤明けの休日に回復できず、休日の予定を立てられない状態が続いている
選択肢	夜勤回数の調整を相談する／日勤中心の勤務先を調べる／休職して体調を整える／副業を併用しながら続ける
確認する制度	勤務形態変更の可否、傷病手当金、雇用保険の給付制限、就業規則の副業規定
伝え方	まず上司に夜勤の調整を相談し、難しい場合に転職を検討すると決めて、その順で動く

記入例のとおり、最初に「現職での調整」を試し、難しければ次の選択肢に進むという順序にしておくと、辞める判断が感情ではなく手順に基づいたものになります。

看護師が副業を始める前に確認したいこと

副業を始める前に確認したいのは、勤務先の就業規則、労働時間の通算、公務員として勤務している場合の許可、守秘義務、確定申告の要否の5点です。始める前に確認しておくと、後からの手戻りを避けられます。

就業規則と労働時間の通算

厚生労働省の「確かめよう労働条件」副業・兼業の章では、副業・兼業の促進に関するガイドラインを策定し、モデル就業規則を許可制から届出制に改めたと説明しています。ガイドラインは、企業に対して原則として副業・兼業を認める方向で検討することを求めています。ただし、実際の取り扱いは勤務先の就業規則で決まります。届出制か許可制か、禁止されているかを、必ず自分の勤務先の規則で確認してください。

同じページでは、労働基準法第38条第1項により、事業場が異なる場合でも労働時間は通算されると説明しています。「事業場を異にする場合」には、事業主が異なる場合も含まれます。看護の仕事を副業にする場合や、夜勤のある本業と組み合わせる場合は、通算した労働時間と休息の確保を意識する必要があります。

自治体立の病院などに勤務している場合

自治体立の病院などで地方公務員として勤務している場合は、地方公務員法の定めがあります。地方公務員法の第38条（営利企業への従事等の制限）は、職員が任命権者の許可を受けなければ、営利企業の役員を兼ねること、自ら営利企業を営むこと、報酬を得て事業や事務に従事することをしてはならないと定めています。ただし書きで非常勤職員の一部が除かれており、誰に適用されるかは雇用形態によって異なります。具体的な許可の基準や手続きは、所属する自治体の規則に従うため、人事担当に確認してください。

看護師としての守秘義務

副業の内容がブログ、SNS、記事の執筆など発信に関わる場合は、守秘義務に注意が必要です。保健師助産師看護師法の第42条の2は、保健師、看護師又は准看護師は、正当な理由がなく、その業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならず、保健師、看護師又は准看護師でなくなった後も同様と定めています。患者さんや職場が特定されるような情報は、個人名を伏せても発信しないという前提で、内容を考える必要があります。

確定申告と住民税

国税庁のNo.1900「給与所得者で確定申告が必要な人」には、給与を1か所から受けていて、その給与の全部が源泉徴収の対象となる場合、給与所得と退職所得以外の各種の所得金額の合計額が20万円を超える人は確定申告が必要と書かれています。副業の収入が給与か、事業や雑所得に当たるのかで扱いが異なり、2か所以上から給与を受けている場合は別の条件もあります。自分のケースが当てはまるかは、国税庁の案内や税務署で確認してください。

住民税については、国税庁の確定申告書等作成コーナーの「住民税の徴収方法の選択」で、給与・公的年金等以外の所得に対する住民税は徴収方法を選択でき、「特別徴収（給与から天引き）」か「自分で納付」を選ぶと案内されています。給与所得に対する住民税は原則として特別徴収で、選べません。実際の取り扱いは市区町村によっても異なる場合があります。

「職場に知られるかどうか」を基準にして手続きを決めるのではなく、就業規則を守り、必要な申告と納税を行うことを前提にしてください。職場に知られにくくする方法を探すよりも、先に届出や相談をしておくほうが、後のトラブルを避けやすくなります。副業が職場に伝わる経路や注意点は、看護師の副業が職場に知られる原因と対策をまとめた記事も参考になります。

副業の選択肢を、確認する点ごとに比べる

副業の選択肢を、看護の資格との関係と、始める前に確認する点で比べると次のとおりです。収入は案件や稼働の仕方で変わるため、金額の目安は載せていません。

選択肢	資格との関係	始める前に確認する点
看護業務での非常勤・単発勤務	看護師免許を使う	本業との労働時間の通算、夜勤明けの休息、就業規則の副業規定
医療・健康分野の記事執筆	知識を使うが免許は必須でない	守秘義務、診断や治療を断定する書き方をしないこと、依頼元の契約条件
ブログやSNSでの発信	経験や知識を題材にする	患者さんや職場を特定できる情報を出さないこと、収益化の条件、継続できる更新頻度
事務・入力などの在宅ワーク	資格は使わない	依頼元の実在と契約内容、報酬の支払い条件、本業の疲労との両立
勉強会や研修での講師	経験や知識を使う	勤務先の許可、所属や役職の名乗り方、資料に含める情報

在宅ワークの全体像や始め方は、在宅ワークの進め方をロードマップ形式でまとめた記事と、看護師でもできるAI×在宅ワークの進め方を扱った記事で確認できます。SNS発信を選ぶ場合の基本は、女性のためのインスタ運用の入門ガイドにまとめています。

看護師の転職先を比べるときの進め方

転職先は、勤務先の種類ごとに夜勤やオンコールの有無、教育体制、休日の取り方を確認して比べます。勤務先の種類だけで条件は決まらず、同じ種類でも事業所ごとに大きく異なるため、求人票と見学での確認が欠かせません。

勤務先の種類ごとの確認ポイント

勤務先の種類によって、働き方の傾向は異なります。ただし以下は一般的な傾向を整理したものであり、実際の条件は事業所によって違います。

勤務先の種類	夜勤・オンコールの考え方	確認すること
病院（病棟）	夜勤を含む交代制のことが多い	夜勤の回数と体制、配属予定の診療科、教育の仕組み
外来・クリニック	日勤中心の事業所もある	診療時間と残業の実態、休診日、少人数の職場での役割
訪問看護	夜間・緊急時の対応の有無は事業所による	オンコールの有無と待機の頻度、同行訪問の期間、移動手段
介護施設	夜勤のある施設とない施設がある	配置人数、医療行為の範囲、連携する医療機関
企業・学校・健診施設	日勤中心の求人もある	業務内容、雇用形態、更新の有無

求人を見るときの確認項目

求人票で見落としやすい項目を、確認の順に挙げます。

• 勤務形態：夜勤の有無、オンコールの有無、休日の取り方、残業の実態
• 教育と相談の体制：入職後の指導の流れ、相談できる担当者、研修の内容
• 雇用条件：雇用形態、試用期間の扱い、給与の内訳（基本給と手当）
• 職場の様子：見学や面談で、看護師同士の連携や声かけの様子を見る

面談では、辞めたい理由を否定的な言葉で終わらせず、「次の職場で大切にしたいこと」に言い換えて伝えると、条件のすり合わせがしやすくなります。

離職中の届出と相談先

看護師などの免許を持ち、現在仕事をしていない人は、都道府県のナースセンターへ届け出ることが努力義務とされています。届出は、看護師等の届出サイト「とどけるん」で行えます。ナースセンターは看護職向けの無料職業紹介も行っているため、転職先を探す際の相談先のひとつになります。

退職の手続きと伝え方

退職の手続きは、就業規則の確認、上司への申し出、退職願または退職届の提出、引き継ぎの順で進みます。法律上は、期間の定めのない雇用であれば、退職の申入れから2週間で雇用が終了するのが原則ですが、実際には就業規則の定めと引き継ぎの調整が必要です。

民法の第627条第1項は、当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者はいつでも解約の申入れをすることができ、雇用は解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了すると定めています。有期の雇用契約の場合は、考え方が異なります。契約期間の途中で辞められるかどうかは契約内容や事情によるため、契約書の確認と、必要に応じた労働基準監督署などへの相談が必要です。

実務では、就業規則に「退職を希望する場合は、一定期間前に申し出る」といった定めがあるのが一般的です。法律上の原則と就業規則のどちらを優先するかは、事情によって判断が分かれることがあるため、まず就業規則を読み、必要なら円満に調整できる時期を上司と話し合うのが現実的です。

伝える順番

退職の意思は、まず直属の上司に口頭で伝えるのが一般的です。同僚や他部署に先に話すと、上司の耳に別の形で入ってしまうことがあります。正式な書面は、退職願（申し出）と退職届（確定した意思表示）で意味が異なるため、書き方と提出先を確認します。書き方と出し方の詳細は、看護師の退職届の書き方と出し方にまとめています。

次は、退職を伝えるときの言い回しの例です。個人の発言の紹介ではなく、書き方を示すための仮の例文です。

場面	仮の例文
最初の申し出	「今後の働き方を考えた結果、退職を考えています。時期や引き継ぎについて相談させてください。」
理由を聞かれたとき	「体調と生活のバランスを見直したいと考えました。次は日中の勤務を中心に探す予定です。」
引き継ぎの相談	「担当している業務を一覧にして共有します。優先順位を決めて進めたいです。」

不満をぶつける言い方は避け、事実と今後の予定を中心に伝えると、引き継ぎの調整が進めやすくなります。ただし、ハラスメントなど職場の問題が背景にある場合は、無理に穏便な理由にまとめず、社内外の相談窓口に相談することも選択肢です。

退職後に忘れやすい手続き

• 雇用保険：基本手当の受給を希望する場合は、ハローワークインターネットサービスの基本手当の案内を確認し、管轄のハローワークで手続きを行う。
• ナースセンターへの届出：仕事をしていない期間に入る場合は、とどけるんで届出を行う。
• 住民税：前年の所得に基づく納付が続く場合があるため、納付書の通知時期を確認する。

転職や副業で失敗しないための5つの心構え

失敗しないための心構えは、完璧を求めない、他人と比較しない、情報源を選ぶ、小さく試す、辞めること自体を目標にしない、の5つです。いずれも、判断を急がず、確認しながら進めるための考え方です。

1. 完璧を求めない

看護の現場では正確さが求められるため、完璧主義の人は少なくありません。一方で、転職や副業では、最初から完璧な準備をしようとすると動き出せなくなります。確認事項のうち「いま必要なもの」から着手し、残りは進めながら補います。

2. 他人と比較しない

SNSなどで他の人の働き方や収入の話を目にしたときは、前提条件や期間が分からない場合があるため、自分の条件に当てはまるかを確かめたうえで参考にしてください。

3. 情報源を選ぶ

制度や手続きの情報は、国や自治体、協会などの公的機関の案内で確認するのが基本です。副業や転職をうたう情報には、収入や成果を断定的に示すものもあります。言い切りの強い表現がある場合は、根拠と条件が示されているかを確認してください。

4. 小さく試す

副業は、本業に影響が出ない範囲で、規約と費用の少ない形から試します。転職も、いきなり応募するのではなく、見学や情報収集から始められます。小さく試して合わなければ、やめる判断もしやすくなります。

5. 辞めること自体を目標にしない

退職は目的ではなく、働き方を変えるための手段のひとつです。「辞める」ことをゴールにすると、辞めたあとの生活が空白になりがちです。目標は、自分が無理なく働き続けられる環境を選ぶことと考え、現職での調整、休職、転職、副業の併用などを同列に並べて検討してください。

よくある質問（FAQ）

Q1. 新卒1年目で辞めても転職できますか？

求人の条件は地域や職種によって異なるため、一概には言えません。経験年数が短い場合でも応募できる募集はありますが、募集要項で必要な経験や教育体制を確認してください。ナースセンターでは無料の職業紹介を行っているため、相談先のひとつになります。「なぜ辞めるのか」「次の職場で何を大切にしたいか」を整理してから応募すると、面談で説明しやすくなります。

Q2. 看護師以外の仕事に転職できますか？

転職は可能です。ただし、職種や企業によって求められる経験は異なり、年収などの条件が変わることもあります。看護の経験をどう仕事に結びつけるかを整理してから応募すると進めやすくなります。職種の例は看護師から一般企業に転職する方法と職種10選で確認できます。

Q3. 副業は職場に知られますか？

知られるかどうかは、副業の種類、税金の手続き、勤務先の運用などで変わるため、「知られない」とは言い切れません。まず勤務先の就業規則で副業が認められているか、届出や許可が必要かを確認してください。税金の手続きは、国税庁の案内や税務署で確認できます。

Q4. 看護師の経験を活かせる副業は何がありますか？

看護業務での非常勤勤務、医療・健康分野の記事執筆、経験を題材にした発信、勉強会での講師などがあります。どれも、就業規則、労働時間の通算、守秘義務の確認が先です。比較表は本文の「副業の選択肢を、確認する点ごとに比べる」を参照してください。

Q5. メンタルが不安定なときに副業を始めても大丈夫ですか？

心身の不調が続いている間は、副業を増やすよりも、休養と医療機関への相談を優先してください。休職中の収入や活動は、傷病手当金の支給に影響する場合があります。加入先の保険者に事前に確認しましょう。気持ちの面で相談したいときは、こころの耳の相談窓口のような公的な窓口も利用できます。

Q6. 看護師を辞めて後悔しませんか？

後悔するかどうかは、辞める理由と辞めたあとの見通しがどれだけ整理されているかで変わります。退職の前に、生活費の棚卸し、給付の流れの確認、転職先の情報収集を行っておくと、判断の根拠が残ります。本文の「辞める・続ける・変えるを決める進め方」の段階を一度書き出してみてください。

Q7. 家族や周囲に反対されたらどうすればよいですか？

反対されたときは、感情で言い返すよりも、「辞める理由」「辞めたあとの計画」「いつまでに決めるか」の3点を言葉にして伝えると、話し合いが進みやすくなります。最終的に決めるのは本人ですが、生活を共にする家族には、収入の見通しも含めて共有しておくと安心です。

まとめ｜看護師を辞めたいあなたへ

この記事の要点をまとめます。

• 辞めたいと感じることは珍しくない：日本看護協会の調査でも一定の離職があり、感じた時点で甘えと決める必要はありません。
• 辞める前の準備がある：休職、収入の柱、転職先の情報、生活費と給付の流れの4つを確認します。
• 理由を分けると選択肢が見える：人間関係、夜勤、責任、給与、キャリア、対応の負担、私生活のどれが中心かを整理します。
• 副業は確認が先：就業規則、労働時間の通算、守秘義務、確定申告の要否を確認してから始めます。
• 手続きは公的な情報で確認する：傷病手当金、雇用保険、退職の申入れは、公的機関の案内で最新の内容を確認します。

辞める、続ける、働き方を変える。どれを選んでも、確認しながら決めたことであれば、自分の選択として納得しやすくなります。心身の状態が気になるときは、決断を急がず、まず医療機関や相談窓口に頼ってください。

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